卒業後の就労に向けては、本人の希望や特性、これまでの学びや支援の積み重ねを踏まえ、働く場面でも必要な配慮が継続されるよう準備を進めることが大切です。就労に当たっては、本人が安心して働き続けることができるよう、職場環境や業務内容に応じた合理的配慮を検討し、本人・保護者・支援機関・企業が連携して調整していくことが重要です。
「就労」時の合理的配慮に向けたポイント
- 本人の特性や困りやすい場面を整理しておく
疲れやすい時間帯、音や人の多さによる負担、指示の理解の仕方など、職場で配慮が必要な具体的なポイントを明確にします。
- 就労先と事前に配慮内容を共有し、合意を図る
学校での実習や指導・支援で効果があった対応をもとに、就労先と話し合いながら、実現可能な配慮を検討します。
参考資料：
就労に当たっては、就職先となる企業や、就労準備を行う就労系障害福祉サービス事業所等における合理的配慮を検討することが重要です。企業における合理的配慮例について、下記資料でご確認いただけます。
「発達障害ナビポータル」では、就職・職場定着に当たっての合理的配慮について、分かりやすくまとめられています。
採用時の就職試験や、採用後の職場での合理的配慮例としては、厚生労働省が取りまとめた「合理的配慮事例集」が参考になります。教育段階での合理的配慮を、就労段階に引き継いでいくことが重要です。