支援に役立つガイドブック

スクールソーシャルワーカー実践活動事例集

　文部科学省が、「スクールソーシャルワーカー実践活動事例集」を作成しました。
　いじめや不登校、暴力行為など、生徒指導上の課題が山積し問題が深刻化するなかで、スクールソーシャルワーカーに寄せられる期待は非常に大きいものがあります。しかし、その一方で、多くの地域において、SSWを活用した取組は新たな施策であり、一部で戸惑いの声も見られます。
　そのため、教育委員会や学校がスクールソーシャルワーカーに対して適切な理解や認識を持って、スクールソーシャルワーカーを効果的に活用できるようにするとともに、スクールソーシャルワーカーが、自ら有する専門性を教育現場で十分に発揮し、子どもたちへのより一層の支援に資するよう、本実践活動事例集を作成されています。

NHK厚生文化事業団 冊子「思春期のこころの病」

　本冊子は、思春期の子どもたちのこころの病についての基礎知識や、兆候のつかみかた、家族や学校での支援のしかたについてまとめたものです。

・「思春期のこころの病」　
　https://www.npwo.or.jp/wp-content/uploads/2016/09/shishyunki.pdf

「教育の情報化に関する手引」

　文部科学省では、このたび新学習指導要領に対応した「教育の情報化に関する手引」を作成しました。

　特別支援教育に関しては「第9章特別支援教育における教育の情報化」で示されています。また、その第3節「小・中・高等学校等における特別支援教育での情報教育とICT活用」には、「1.発達障害のある児童生徒に対する情報教育の意義と支援の在り方」についてふれられています。発達障害のある児童生徒への具体的なICT活用による支援方策について、課題場面別に整理して情報機器の活用例が示されています。
＊第9章　「特別支援教育における教育の情報化」

＊第3節 小・中・高等学校等における特別支援教育での情報教育とICT活用
　1. 発達障害のある児童生徒に対する情報教育の意義と支援の在り方

教育分野におけるICT利活用推進のための情報通信技術面ガイドライン

　総務省は、教育分野におけるICT環境の構築やICTを利活用する際の情報通信技術面に関わるポイントや留意点について、学校・教育委員会等教育関係者が具体的な取り組みの参考とするために、「教育分野におけるICT利活用推進のための情報通信技術面に関するガイドライン（手引書）2011」を策定しましたので公表します。

※「教育分野におけるICT利活用推進のための情報通信技術面に関するガイドライン（手引書）2011」（別添）

東日本大震災により被災した児童生徒等の指導要録の作成等に関するQ＆A

説明：東日本大震災により被災し、他地域の小学校・中学校（中等教育学校の前期課程を含む）に事実上就学している児童生徒の指導要録等の作成等についてQ＆Aを作成しました。
　※東日本大震災により被災した児童生徒等の指導要録の作成等に関するQ＆A

生徒指導リーフ　Leaf３　発達障害と生徒指導

★国立教育政策研究所生徒指導研究センターでは、平成24年より｢生徒指導リーフ｣シリーズ」を新たに発行していきます。
★生徒指導に関して、
◎みんなが理解しているようでいながら、実は十分に説明されてはこなかった事柄
◎いざ実践をと思ったときに、間違っていないか不安になりやすい疑問点
◎役に立つと考えて行っているにもかかわらず、成果が上がらなかったり、弊害の大きかったりする「似て非なる実践」の問題点
◎きちんとした定義や、きちんとした評価が知りたい、新しい概念や手法
◎今、学校現場が知っておきたい話題などにスポットを当てピンポイントで解説や提案を行う新しい形の生徒指導資料です。
★白黒コピーでも見やすい配色になっていますので、各種研修会等で活用いただけます。
【特徴】
●見開きのA4版2頁に要点を示すことで、短時間で目を通していただけます。
｢ワン・ポイント・アドバイス｣も参考にしていただけます。
●年に4回程度、各3テーマずつ、順次HPを通じて発行していきます。
●随時、改訂を行い、常に最新版がダウンロードできます。
●シリーズ全体で生徒指導の全体像を理解していただける構成になっています。

発達障害のある子供たちのためのICT活用ハンドブック

　発達障害などにより、学習に困難を抱える子供たちへの支援においてICT（情報通信技術）を効果的に活用した実践に大きな期待が寄せられています
　このため、文部科学省では、平成２５年度に「ＩＣＴの活用による学習に困難を抱える子供たちに対応した指導の充実に関する調査研究」を兵庫教育大学、宮城教育大学、筑波大学への委託により実施し、その成果を教員向けのハンドブックとしてまとめましたので公表いたします。
　発達障害のある子供たちへの学習支援は、特別支援学級での指導や通級による指導のみならず、通常の学級においても必要なことから、ハンドブックは、特別支援学級、通級指導教室、通常の学級の３つの指導場面毎にそれぞれ作成しています。

・通常の学級編（委託先：筑波大学）PDF
http://www.mext.go.jp/a_menu/shotou/zyouhou/detail/__icsFiles/afieldfile/2018/08/09/tsujo_tsukuba.pdf
・通級指導教室編（委託先：宮城教育大学）PDF
http://www.mext.go.jp/a_menu/shotou/zyouhou/detail/__icsFiles/afieldfile/2018/08/09/tsukyu_miyagi.pdf
・特別支援学級編（委託先：兵庫教育大学）PDF
http://www.mext.go.jp/a_menu/shotou/zyouhou/detail/__icsFiles/afieldfile/2018/08/09/tokushi_hougo.pdf

「―すべての子どもたちのための―　発達障がいのある青少年を支援する指導者のガイドブック」

　本ガイドブックは、「地域社会が強く優しい子どもを育てることの大切さを多くの人々が共有していく」というねらいのもと、特に発達障がいのある児童を対象に、指導者として、障害の理解と適切な対応についてまとめたものです。本ガイドブックには、「発達障がいについて」、「小学生年代を中心に指導者が場面毎にどのような対応・対処をするとよいか」、「活動のための支援体制」、「リーダーとしての心構え」などが記載されています。障がいの有無にかかわらず、全ての団で参考になります。

「ちょっと気になるあの子へのアプローチ－保育園・幼稚園の先生のための巡回相談Ｑ＆Ａ－」

　発達障害の児童に対する配慮が「ちょっと気になる子 」に対しても有効であることが、関係者の中で強く意識されるようになってきました。
　本冊子では、神奈川県発達障害支援センターが市町村の専門スタッフとともに保育園・幼稚園を巡回した中で、園の先生方から受ける質問を元に、Ｑ＆Ａ形式で子どもの見方や対応の考え方を紹介しています。現場での日々の悩みが凝縮されており、現実に直結するヒント集となっています。保育園・幼稚園の先生方が子ども達の支援に悩んだ時、何かの手がかりを得ることができる冊子です。（はじめに　参照）

「発達障がいを正しく理解しよう！（学齢期編）」

　「発達障がい」は育て方や家庭でのしつけが原因ではありません。早い段階で気づき、周囲の皆さんが「発達障がい」に対する正しい理解のもとに適切な対応をすることで、共に地域でよりよい生活を送ることが可能になります。
　本パンフレットは、保護者や家族、地域の方に「発達障がい」を正しく理解していただき、発達障がいのある乳幼児期のお子さんに対して適切な配慮をしていただきたいという願いをこめて作成されました。理解と支援だけでなく、家族の思いや相談機関（窓口）の紹介もあります。また、パンフレットを要約したリーフレットもあります。（「まえがき」参照）

「発達障害のある心理的な支援が必要な児童生徒の理解と指導・支援の在り方に関する研究」

　平成25年度文部科学省発達障害に関する教職員の専門性向上事業「発達障害理解推進拠点事業」を委託された、北海道の研究成果がまとめられた報告書です。研究目的は、発達障害のある心理的な支援が必要な児童生徒の自尊感情・自己肯定感を高める指導・支援の在り方について明らかにすることとされました。
　報告書には、発達障害のある心理的な支援が必要な児童生徒の現状、抱える問題やその理解、二次的な障害等について解説されており、教育的対応、教員の取組を支える体制づくり等が提案され、アセスメントシート（試案）も掲載されています。（報告書1ページ参照）

「高等学校支援ハンドブック～高等学校における発達障がい等のある生徒のための指導・支援～」

　高等学校においても発達障がい等のある生徒の在籍が増加しており、発達障がいのある生徒を含めた、高等学校における指導・支援のあり方等への対応が求められています。
　本ハンドブックには、発達障がいのある生徒を含めた高等学校での支援のための体制整備、指導・支援のあり方について、また、発達障がい支援員が対応した経験に基づき、進学や就労などに関する支援の事例が掲載されています。（「はじめに」参照）

「高等学校発達障害ハンドブック」

　発達障害のある生徒は、外見上、周囲から気づかれにくいために、様々な困難さや悩みを抱えながら、学校生活を送っています。
　これは、高等学校の教職員が発達障害を適切に理解し、生徒一人一人の個性・特性に応じた指導・支援をする一助として、石川県が作成したＱ＆Ａ形式のハンドブックです。発達障害についての理解を深めるとともに、学校全体の取組として、多くの学校現場で活用されることが期待されています。（ハンドブック内「本冊子の活用について」参照）

「高等学校における特別支援教育」

　本手引きは、佐賀県教育センターによる、平成24・25年度のプロジェクト研究である、『高等学校における特別支援教育の推進－生徒や教育職員の意識調査に基づく、発達障害の特性を踏まえた学習環境づくり－』についてまとめたものです。
　手引きの主な内容として、「高校生の抱える学習上の苦手さ」「高校生と発達障害」「学びやすい学習環境」「授業実践の紹介」を掲載しています。授業づくりを行う際や、生徒への支援を考える際のヒントとして活用が期待されます。（手引き内1ページ目参照）

「高等学校における特別支援教育ガイドブック～実践研究編～」

　本ガイドブックは、長崎県において平成24年度から3年間、県立高等学校３校で実践研究に取り組んだ「発達障害を含む特別な教育的支援を必要とする生徒に対応するために、実践的研究等を通して一人一人の教育的ニーズに応じた指導・支援の充実を図ること」の研究成果をまとめたものです。
　学びやすい学校づくりに向けた３校の特色を生かした組織的な取組を「実態把握」「学習指導」「生徒指導」「進路指導」の４項目に整理し、まとめられています。（ガイドブック内「刊行にあたって」参照）

「特別支援教育コーディネーター必携　自閉症のある子どもへの支援ガイドブック　～自閉症の理解を深め、対応を改善するために～」

　本冊子は、①自閉症の特性や自閉症のある子どもへの対応について基礎知識をある程度持っている教員が、その意味の理解を深め、自閉症のある子どもに対する自らの対応を振り返ることができるようにすること、②基礎知識を十分持っていない教員でも、自閉症の特性や基本的な対応について理解することができるようにすること、にねらいを絞って編集されています。 （「はじめに」参照）

「ユニバーサルデザイン授業～発達障害等のある子どもを含めて、どの子にもわかりやすい授業～」

　「ユニバーサルデザイン授業」は、発達障害等の有無にかかわらず、すべての子どもが、楽しく「わかる・できる」を目指して工夫する授業のデザインです。特別支援教育の視点を加味するとはどういったことなのか、具体的にどういった方法で授業をつくっていったらよいのかなど、京都府内の小学校や特別支援学校の協力を得て進めた研究の成果について報告しています。また、資料として「ユニバーサルデザイン授業の指導案づくりの手引き」も収録されています。（「研究の趣旨及び目的」参照）

「発達障害等に関する支援資料」

　本冊子は、平成25・26年度文部科学省委託事業「発達障害理解推進拠点事業」として研究された「発達障害等に関する理解や支援の在り方について」の成果物であり、理解推進地域で実践された職員研修資料、支援資料の内容がまとめられています。具体的には、発達障害等に関する支援体制の整備、支援事例、周囲の児童生徒への理解啓発を促す理解啓発授業の指導案、保護者や関係機関への啓発、補足資料として、合理的配慮と基礎的環境整備の解説等が掲載されています。（「はじめに」参照）

「高等学校のための特別支援教育サポートブック」

　本サポートブックは、高等学校における日常の学習指導や生徒指導、進路指導などにおいて、様々な問題を抱える生徒に寄り添い、その問題の背景に何らかの障害があることを念頭に置き、適切な実態把握と教育的支援を行うことで、それらの生徒の自己実現を図ってほしい、という願いから作成されました。
　高等学校の指導において、発達障害のある生徒一人一人のよさを認め、適切な支援を行うことができるよう、教員に活用されることが期待されています。（「はじめに」参照）

「高等学校における特別な支援を必要とする生徒への指導・支援ガイドブック」

　鳥取県教育センターでは、学習障がい（LD）、注意欠陥/多動性障がい（ADHD)、高機能自閉症等、特別な支援を必要とする生徒の実態を把握し、その結果を個別の支援や支援体制の構築に生かすことをねらいとし、「高等学校における特別な支援を必要とする生徒を把握するための実態調査」を実施しました。
　本ガイドブックは、この取組に使用したチェックシートの活用法や効果的な指導・支援の在り方をまとめたものです。（「はじめに」参照）

「特別な配慮が必要な子どもの教育支援に関する取組～早期からの見守りと継続した支援システムの構築～」

　長崎県教育員会では、「長崎県子ども育成総合検討会議」を開催し、今後取り組むべき発達障害等の特別な配慮の必要な児童生徒に対する支援方策の在り方等について議論を深め、本冊子としてまとめました。
　支援の方向性として､以下の3点が示されています。
（１）早期発見・早期支援（二次障害の予防）の重要性
（２）的確なアセスメントと効果的な支援の工夫
（３）確実な情報の引継ぎによる継続的な支援 　（「はじめに」参照）